片岡明久先生が経皮的大動脈弁留置術の中期的予後が不良となる事例を明らかにし、その研究成果を2017年5月17日（水）、国際科学雑誌『JACC： Cardiovascular Imaging』オンライン版にて発表しました。 　 これまで、日本人における奇異性低流量低圧較差に起因する重症大動脈弁狭窄症は、世界のエビデンスとは異なり、自然予後が良いとされる一方、経皮的大動脈弁留置術患者の国内エビデンスもありませんでした。 今回、経皮的大動脈弁留置術が必要となる病態では、求心性肥大を呈している割合が多く、大動脈弁狭窄症解除後も左室駆出率が保持された心不全状態と考えられることが実証され、術後も厳密な内科的管理が必要であることが本研究によって明らかになりました。 　 本研究は、9施設合同のOCEAN-TAVIレジストリーにより、723名の経皮的大動脈弁留置術を施行した体格の小さい日本人高齢者の中で、奇異性低流量低圧較差―重症大動脈弁狭窄症患者を対象に予後を調査しました。 調査では欧米のエビデンスと同様に、経皮的大動脈弁留置術を施行しても、通常流量高圧較差―重症大動脈弁狭窄症と比較して中期的予後が悪く、また、低流量は手術後の心血管死亡の独立した予測因子でもあることがわかりました。さらに、全死亡・心血管死亡を予測する低流量の拍出係数は35.3 ml/m2であり、欧米のガイドラインが推奨する35.3 ml/m2未満は体格の小さな日本人にも適切であることが証明されました。論文はこちら